メキシコ湾の原油流出　２
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１０年７月４日　寺岡克哉


　前回では、

　メキシコ湾の原油流出事故が、ものすごい大惨事であり、

　海の生態系に与える影響が、計り知れないものであることを、

　お話しました。



　７月１日現在で、原油に汚染された海域は、

　東西およそ７２０キロ、南北およそ２００キロの範囲に広がりました。

　それを、日本の地図に重ねてみると、

　東京から、静岡、名古屋、大阪、岡山、そして広島までの沿岸が、

　原油に汚染されたことに相当します。



　また、７月３日現在で、

　流出した原油の総量は、最大の見積もりで、５億７０００万リットル
になりました。

　これは、

　１９９７年に日本海沖で座礁した、ロシアのタンカー「ナホトカ号」
から流出した重油、６２０万リットルの、

　およそ９０倍の量です。



　ほんとうに甚大な災害で、最悪の事態になっています。

　この先、どこまで被害が拡大していくのか、

　戦々恐々とする思いです。


　　　　　　　　　　＊　＊　＊　＊　＊


　ところで・・・

　今回のような事故は、ある意味で、

　「起こるべくして起こった！」という気がして、ならないのです。



　なぜ、私がそう感じるのかと言えば、「石油が簡単に採れなく
なってきた」からです。

　つまり、

　陸上にあって、簡単に採掘できるような油田は、だんだんと掘り
つくされてしまい、

　陸上から海底へ、そしてさらには、浅い海底から、深い海底へと、

　採掘するのに困難な場所でなければ、石油が採れなくなって
来たからです。

　困難な場所での採掘を強行すれば、とうぜん、事故のリスクも
大きくなるでしょう。



　今回の流出事故が起こったのは、水深が１５００メートルもの深海
です。

　人間が直接に潜って作業することは、まったく不可能な水深であり、

　原油の流出を止める作業が、困難をきわめています。



　水深１５００メートルもの深海で、原油を安全に採掘できる技術が、
現時点でしっかりと確立されていたのか？

　もしかしたら、たとえば高速増殖炉の「もんじゅ」のように、技術的に
かなり「無理」をしていたのではないか？

　という疑惑が、どうしても私の心をよぎってなりません。



　もしも、しっかりとした「技術的な基礎」を持たないまま、

　まるで見切り発車のように、どんどん深い海底での原油採掘を進めて
来たのだとしたら、

　いつか、今回のような「大惨事」が起こってしまうのも、まったく当然の
ことでしょう。


　　　　　　　　　　　　　＊　＊　＊　＊　＊


　私は決して、

　高速増殖炉「もんじゅ」のナトリウム爆発事故を、軽く見るわけでは
ありませんが、


　しかしながら、

　メキシコ湾の原油流出事故を、海の生態系や、漁業資源への影響
という視点から見ると、

　「もんじゅ」の事故とは、比較にならないほどの大惨事であることは
確かです。



　それほどの、

　「ものすごく巨大なリスク」が、海底油田の開発には存在して
いたのです！

　そんなこと今まで、私はぜんぜん意識していなかったので、

　メキシコ湾の原油流出事故は、とても大きな衝撃を受けました。



　そうして、はたと振り返ってみると、

　サハリン沖や、東シナ海などの「日本の近海」でも、

　海底油田の開発が行われています。

　だからメキシコ湾の事故は、まったく他人事ではないのです！



　もしも、

　サハリン沖や、東シナ海で、メキシコ湾クラスの原油流出事故が
起こったら・・・

　知床の自然遺産や、北海道のオホーツク海側の漁業が、壊滅して
しまいます。

　あるいは、

　沖縄など南西諸島の、サンゴ礁や、漁場が壊滅してしまうでしょう。


　　　　　　　　　　　　　＊　＊　＊　＊　＊


　ところで、

　石油連盟（日本の石油精製、元売会社における業界団体）は、

　来月から、サハリン沖の事故に備えて、

　北海道の稚内（わっかない）港に、流出原油を回収するための
機材を、常備するそうです。



　これはまさに、

　「サハリン沖の海底油田から、原油が流出する危険性がある」
というか、

　「少なくても、原油流出の危険性は、けっしてゼロではない」という
ことを、

　如実（にょじつ）に物語っています。



　石油関連の企業は、

　海底油田の開発における「危険性」が、一体どれくらいのもの
なのか、

　「定量的な情報」を公開するべきです！



　おそらく、

　海底油田の危険性については、海底までの水深だけでなく、

　流氷の影響や、台風の影響、あるいは海流の影響や、地震の影響、
原油にかかっている圧力、地層や岩盤の状態など、

　さまざまな要素があると思います。


　それらを含めた「総合的なリスク評価」の結果を、早急に公表する
必要があるでしょう。



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