海面上昇　最新の予測
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００９年３月２２日　寺岡克哉


　最新の研究により、２１００年までの海面上昇が、

　７５〜１９０センチになるという報告が、なされました！

　きわめて衝撃的なことです。



　これは、

　３月１０日〜１２日に、デンマークのコペンハーゲンで開かれた、

　「気候変動に関する国際科学者会議」によって、発表されました。



　この会議には、世界中の、およそ２０００人の科学者たちが参加して
います。

　なので、

　かなり公式的に認められた研究結果だと、判断して良いでしょう。


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　これまでの公式的な見解、

　つまり２００７年に発表された、IPCC第４次報告書では、

　２１００年までの海面上昇が、１８〜５９センチというものでした。



　しかし今回の発表は、それを大きく上回るどころか、

　３倍〜４倍もの値になっています。

　その理由は、

　グリーンランド氷床や、南極氷床が、予想以上に解けていることです。



　これら「氷床融解」に関しては、最近の２月２５日に、

　世界気象機関（World Meteorological Organisation）によっても、

　新しい報告書が発表されています。



　それによると、２００７年から２年間にわたる調査の結果、

　グリーンランド氷床の融解が、加速していることが分かりました。

　また、南極地方の海水温が、世界の平均を上まわるペースで上昇
しており、

　その結果として、南極氷床も縮小していることが判明しました。



　このような、氷床融解に関する「新しい知見」が得られたことで、

　海面上昇の予測値が、大幅に修正されることになったのです。


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　ところで、今回の国際会議に参加していた、

　ドイツの気候変動ポツダム研究所（Potsdam Institute for Climate
Impact Research）の気候専門家は、

　世界における温室効果ガスの排出が、劇的に削減できたとしても
（つまり、もっとも海面が上昇しない場合でも）、

　２１００年までの海面上昇は、およそ１メートルだと語っています。



　また３月１５日には、

　フロリダ州立大学（Florida State University）の研究者たちも、

　２１００年までに、海面が少なくても１メートル上昇するという
予測結果を、

　英国科学誌の「ネイチャー・ジオサイエンス」に発表しました。



　どうやら、最低でも１メートルの海面上昇を、覚悟しなければ
ならなくなったようです！


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　海面が１メートル上昇すると、一体どうなるでしょう？


　たとえば日本では、およそ１０００ヶ所ある港を、海面が１メートル上昇
しても機能させるためには、

　約１３００兆円の対策費用がかかると、見積もられています。

　　　　　　　　　　　　　（温暖化の世界地図　　近藤　洋輝　訳　　ｐ６５）



　港の対策費だけで、およそ１３００兆円です！

　東京、横浜、新潟、名古屋、大阪、神戸、広島、北九州、福岡、
鹿児島・・・　

　などなど、港だけでなく、日本の沿岸にある「主要都市」の対策も
考えると、

　（私にはよく分かりませんが）少なくても数千兆円の費用が

　必要になるのでは、ないでしょうか。



　また、世界に目を向けると、

　およそ１億人の人々が、海抜１メートル以下の土地に住んでいます。
　　　　　　　　　　　　　（温暖化の世界地図　　近藤　洋輝　訳　　ｐ６４）

　これらの人々も、大きな影響を受けてしまうでしょう。


　とくに、大河のデルタ地帯に住んでいる人々は、

　浸水によって、「壊滅的な被害」を受けると言われています。


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　しかしながら、今の話は、海面上昇が最低の場合です。

　もしも、有効な温暖化対策を取ることが出来なければ、

　１．９メートルか、それ以上の海面上昇になってしまうでしょう。



　１．９メートルというのは、今回の発表における最悪の値ですが、

　しかしこれは、IPCCによる将来の気温見通し（予測シナリオ）に
沿った場合の、最悪のケースなのです。



　ところが・・・

　今のところ、大気中の二酸化炭素は、

　「IPCCの最悪シナリオよりも、さらに上回るペースで増加
している」

　と、言われています。



　だから、このまま本当に、有効な温暖化対策を取ることが出来な
ければ

　２１００年までに、１．９メートル以上の海面上昇が、起こりえる
かも知れません！



　もしもそうなったら、一体どうなるでしょう？


　（これも、具体的には良く分からないのですが）

　たぶん「人的な被害」は、事前に避難することによって、あるていど
低減できるかも知れません。


　が、しかし、世界全体における「経済的な被害」。

　つまり、世界の沿岸都市部における、建物やインフラなどの
被害総額は、

　おそらく、第二次世界大戦のときに比べても、それより大きく
なるのは間違いないでしょう。

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　※これは、１００年で２メートルという、ものすごく速い海面上昇の
スピードに対して、
　堤防を強化したり、内陸部に移転するなどの、「都市の整備計画」
が間に合わなかった場合です。
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　また、日本の場合についても、

　沿岸主要都市などの整備計画、つまり「適応政策」が間に合わ
なければ、

　（経済的損失は）広島や長崎に原爆が投下されたときよりも、

　大きくなるのは確実でしょう。



　現在、私たちは、

　きわめて深刻な事態に、突入してしまったのだと言えます！



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